写真と事例でわかる!相続実務の不動産調査手法【動画セミナー】

写真と事例でわかる!相続実務の不動産調査手法【動画セミナー】

土地のマイナス要因に気づけるようになる相続税の土地評価は、この1点につきます! 相続税の最前線にいる税理士が、調査をして普通の土地と比べてなんか違うなと 気づくこと。これが実務で一番必要な感覚で、それは知識よりも勝り結果的にお客さまのお役に立てます。お客さまからの 「ありがとう」 のために、マイナス要因に気づくポイントを学んでください。

累計450本以上売れたDVDセミナーの動画版!

土地を適正に評価するにあたって、その答えは現場にしかありません。
もちろん知識も必要ですが、それ以上に重要なのが現場実務!
なぜなら土地評価は教科書通りにいかないことが多く、現場での判断が求められるからです。
知識先行の習慣では先に分かろうとします。
しかし実務においてはとにかくやってみるが大切です。
土地評価には不動産調査が絶対に欠かせないことから、実務とは現場調査と言っても過言ではありません。
調査すれば必ず土地評価は明確になります。仮に減価要因が見つからなくても、それがなかったことが分かります。
それは、調査しないと気づかないからです。
現場調査に必要な道具の解説や作図、図面のワーク、豊富な写真を交えた事例など体験価値の高い実務にこだわったセミナーだからこそ、支持され続けています。

この動画で学べること

●土地評価に必要な道路調査がわかります。
●実際の資料と写真を使って事例を詳解するので 調査実務のプロセスがわかります。
●土地の利用区分の判断などの実務も身につきます。

セミナーの一部内容

不動産調査の現場実務とは何か(縄伸び・縄縮み・不整形地)

地主の土地は縄伸びといって公簿面積より実測面積のほうが大きいケースが大半。
一方で少なからず縄縮みもあります。だから不動産調査ではまず現場で実測することが重要です。

現場調査の7つ道具の活用

現場状況の写真を撮ったり、幅員や間口・奥行を測ったり、区画の確認など現場に行くためには様々なツール(道具)が必要になります。

簡易測量手法による現場調査実務

土地の簡易的な測り方を三角スケールを使ってワークします。

道路の調査

公道と私道の違いとは
42条2項道路・セットバック
42条1項5号道路・位置指定道路
43条但し書道路
2項外通路・赤道・水路など

敷地延長(旗竿地)の土地と無道路地

無道路地になるケースは様々あります。評価において市場価値を覚えておくことも大事です。
現場で判断する(決める)ことの大切さも説明してます。

特定路線の是非(行止り道路の評価)

行き止まり道路で特定路線価を採用しない評価の方法を解説します。

借地権の区分判断のための現場調査実務 ほか

公図と違う借地権敷地の範囲や契約地積と現況地積が違う土地などの調査方法に迫ります。

(2012年7月25日セミナーにて収録)

約3時間のセミナーですので、この内容は一部にすぎません。

 

講師

相続士 江里口吉雄

江里口吉雄(相続士・相続支援ネット代表)

土地評価実務の第一人者。全国の税理士事務所の土地評価支援業務を展開中。
『ガイアの夜明け』取材協力。『週刊現代』『エコノミスト』掲載。
『住宅新報』『納税通信』『FPジャーナル』等掲載など多数。
ミサワホーム・積水ハウス・旭化成ホーム・生命保険会社等で相続関連の講演多数。
NPO法人日本相続士協会代表理事。
不動産調査の基本を徹底的に説明する話法は他の追従を許さないほど定評がある。

 

価格とお申込み

タイトル:

写真と事例でわかる!相続実務の不動産調査手法

ご提供方法:

当社専用URLでの動画配信(163分)視聴期間は1年。
レジュメ(PDF)をダウンロード。
動画はブラウザ上で、いつでも何処でも、好きな時にご覧いただけます。
また何回でも見ることが出来ます。

※DVDではないのでご注意ください!

価格:

15,120円(税込)

お支払方法:

paypal決済、銀行振込(前払

銀行振込みの手数料は、御社負担になりますので、カード決済をお奨めします。

お申込方法:

  • 下記ボタンをクリックいただくと、お申込みフォームに移ります。
  • お申込み後、お支払いの案内画面に移ります。paypal決済(カード決済)を選択の方は、その画面の支払いボタンから決済ください。
  • お申込み後、内容確認のメールも自動送信されます。お支払い方法(振込先口座など)は、そのメールにも書かれています。
  • お支払いの確認後、視聴URLとパスワードをメールにてお送りします。
  • 以降は専用サイトで、ご覧ください。
  • ※商品の性質上、返品・返金はできません。詳細はお申込みフォーム内の特定商取引法に基づく表記をご覧ください。

 

申込

 

不動産調査なくして評価はできません。